TBS『VIVANT』注意書きは創作か迎合か

TBS系日曜劇場『VIVANT』について、中国紙が拷問描写などを「中国を中傷し脅威論を誇張している」と批判した報道が26日に拡散した。Xではフィクションと表現の自由だとする擁護と、実在する隣国を敵役にするのは度を越すとする批判、組織名の雑さは考証不足だとする整理が同時に出ている。

TBS系日曜劇場『VIVANT』について、中国紙が拷問描写などを「中国を中傷し脅威論を誇張している」と批判した報道が27日に再拡散した。Xではフィクションと表現の自由だとする擁護と、実在する隣国を敵役にするのは度を越すとする批判、片言の中国語などは考証不足だとする整理が同時に出ている。

TBSの龍宝正峰社長は28日、日曜劇場『VIVANT』の演出を中国メディアが批判していることについて、特定の国を敵視する意思はないと述べた。Xではフィクションだとする擁護と、劇中で国名を出しているのに釈明が通らないとする批判が割れ、29日朝にはサンリオ上海法人が日本国内のコラボ中止を発表したことで、表現が縮む先例かどうかが争点になった。

サンリオは29日、TBS系日曜劇場『VIVANT』とのコラボを終了すると発表し、企業理念にそぐわない表現があったと謝罪した。Xでは理念を守った判断だとする支持と、中国側の批判に合わせて表現が縮んだとする批判が割れ、立憲民主党の小西洋之参院議員が放送基準の説明を求めたことも争点になった。

TBS系日曜劇場『VIVANT』の中国系組織の描き方を巡り、中国外務省が29日に文化作品経由の中傷へ警戒を呼びかけ、CGTNは龍宝正峰社長のフィクション釈明を否定して放送中止を求めた。Xではフィクションと表現の自由だとする擁護と、歴史の逆転や対中認知戦だとする批判が割れ、サンリオのコラボ終了が理念か市場への忖度かも争点になっている。

TBS系日曜劇場『VIVANT』の中国系組織の描き方を巡り、中国国営系メディアがスポンサー企業を名指しし、立憲民主党の小西洋之参院議員は放送法と民放連基準との整合説明をTBSに求めた。Xでは創作と表現の自由だとする擁護と、実在国を敵役にするのは放送基準に反し歴史の逆転だとする批判が割れ、サンリオに続く企業の去就と議員の法的措置予告も争点になっている。

TBS系日曜劇場『VIVANT』第23話は1日、冒頭で国や地域の描写は創作で対立を助長する意図はないとする注意書きを出した。堺雅人らが出演する作品をフィクションとして守る声と、実在の中国を敵役にしたうえでテロップで免責しているだけだとする批判が割れ、視聴率18.8%と最終回（8日）への関心が同時に伸びている。